WEB広告の費用対効果完全ガイド!費用相場や費用対効果の検証方法、改善のコツを徹底解説

WEB広告の費用対効果完全ガイド!費用相場や費用対効果の検証方法、改善のコツを徹底解説

WEB広告は、自社の商品を販売したりサービスの会員を増やしたりすることが可能です。インターネットが普及した現在は、WEB広告による集客効果は非常に大きく、たくさんの企業がWEB広告を使ったマーケティングを行っています。

しかし、WEB広告は費用対効果についてきちんと理解した上で、運用していかなくてはなりません。なぜなら、どれだけ自社商品が売れても、コストがかさんで利益を確保できなければ意味がないからです。

そこで今回こちらの記事では、WEB広告の費用対効果完全ガイドとして、WEB広告の費用相場や費用対効果の検証方法、さらに改善のコツまで徹底解説します。

目次

WEB広告の主な種類と特徴、選ぶ基準をまずは整理

はじめにWEB広告の主な種類と特徴を見ていきましょう。その上で、数あるWEB広告の中からどの広告を利用するべきか、選び方についても解説します。

WEB広告の主な種類と特徴まとめ

広告媒体の種類 広告媒体例 適した広告目的 適したターゲット
リスティング広告 Google広告/Yahoo!広告 商品販売やサービスの申込み獲得 顕在層ユーザー
SNS広告 Facebook広告/Instagram広告/Twitter広告/LINE広告 商品販売やサービスの申込み獲得

認知拡大やブランディング

顕在層ユーザー/潜在層ユーザー
ディスプレイ広告 Google広告/Yahoo!広告 認知拡大やブランディング 潜在層ユーザー
動画広告 YouTube広告 認知拡大やブランディング 潜在層ユーザー
記事広告 朝日新聞デジタル/マイナビウーマン/MERY 商品販売やサービスの申込み獲得

認知拡大やブランディング

潜在層ユーザー
アフィリエイト広告 提携先WEBサイト/ブログ 商品販売やサービスの申込み獲得 商品購入を検討中のユーザー

リスティング広告

リスティング広告

引用元:Google

リスティング広告は、テキストによる広告です。GoogleやYahoo!の検索結果に表示されます。ユーザーが検索したキーワードに連動した形で表示されるため、顕在層に向けたコンバージョン獲得を目的とする広告に適しています。

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SNS広告

SNS広告

引用元:Twitter

SNS広告は、ソーシャルネットワークサービスのアプリやブラウザ上に配信される広告です。Facebook広告やInstagram広告、Twitter広告、LINE広告などがあります。SNSはリスティング広告などと違い、ユーザーによって拡散される効果が期待できるため、自社商品を知らない方や潜在層に向けた認知拡大・ブランディングなどを目的とする広告に適しています。

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ディスプレイ広告

ディスプレイ広告

引用元:ライブドアニュース

ディスプレイ広告は、画像や動画をクリエイティブとして利用する広告です。GoogleやYahoo!、さらにその提携先メディアなどに配信されます。ユーザー属性や行動履歴を基にしたターゲティングができるので、商品購入を検討中のユーザーや、商品に興味を持ちそうなユーザーへのアプローチに効果的です。

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動画広告

動画広告

引用元:YouTube

動画広告は、動画クリエイティブによる広告です。YouTube広告はもっともメジャーな動画広告媒体です。動画はテキストやバナーに比べて一度に多くの情報を提供できる、商品の魅力を視覚と聴覚に訴えかけられるといった特徴から、潜在層への認知に効果的です。

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記事広告

記事広告

引用元:マイナビウーマン

記事広告は、商品やサービスの紹介を記事として作成して公開する形の広告です。朝日新聞デジタルやマイナビウーマンなどさまざまなメディアがあります。メディア側が第三者的な立場で商品やサービスを紹介している点や、広告色が薄いなどの特徴から、認知拡大・コンバージョン獲得などさまざまな目的で利用できます。

また、メディアが抱えるユーザー層とマッチする商品であれば、高い効果が期待できます。

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アフィリエイト広告

アフィリエイト広告

引用元:ネットR

アフィリエイト広告は、外部メディアが商品やサービスを紹介する形の広告です。媒体は法人が運営するWEBサイトから個人が運営するブログまでさまざまです。アフィリエイト広告は、商品やサービスについての情報を深掘りしていたり、実際に使ってみた感想を掲載するレビュー記事、比較記事などさまざまな宣伝方法がとられています。

そのため、商品購入を検討しているユーザーが、商品に関する情報を調べている過程でたどり着くことが多く、記事の内容次第で購入に至るケースもあります。

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※参考:オススメのWEB広告の媒体を選ぶ基準

ここまでに紹介したさまざまなWEB広告の中から、媒体を選ぶ基準について解説します。

 目的で選ぶ

1つ目は、広告の目的で選ぶ方法です。広告を運用する目的にはいろいろなものがありますが、主な目的には以下のようなものがあります。

  • ブランドの認知度アップ
  • 商品/サービス理解の促進
  • 購買意欲の促進

まず、どの目的で広告を運用するのかを明確にします。その上で、目的にマッチする媒体を選定すれば、高い効果が期待できます。例えば購買意欲の促進を目的とした広告の場合、顕在層にリーチできるリスティング広告による訴求が効果的です。

 ターゲットで選ぶ

2つ目は、ターゲットで選ぶ方法です。広告で宣伝する商品のターゲット層にマッチする広告媒体を利用します。広告媒体には、それぞれ異なるユーザー層が形成されていますので、広告のターゲットに近いユーザー層を抱える媒体を利用した方が、広告の効果は高まります。

例えば若年層をターゲットとする場合は、若いユーザーが多く利用するSNSに広告を配信するのがオススメです。

 予算で選ぶ

3つ目は、予算で選ぶ方法です。広告を出稿するにはどの媒体でもコストがかかります。しかし、費用相場や費用の発生方法は媒体ごとに異なります。成果が得られない可能性のある広告に対して予算を割くことが難しい場合は、成果報酬型であるアフィリエイト広告などがオススメです。

広告の費用については、このあとの章で詳しく解説します。

 

WEB広告の課金方式の種類と費用相場

次にWEB広告の課金方式の種類と費用相場を見ていきましょう。WEB広告にはさまざまな課金方式があります。それぞれ費用相場も異なるため、費用感を理解した上で、利用する媒体を選定する必要があります。

WEB広告の課金方式の種類と費用相場まとめ

課金方式の種類 媒体例 費用相場
インプレッション課金型 ディスプレイ広告

SNS広告

単価:数十円~数百円/1,000imp

月間:20万円~50万円

クリック課金型 リスティング広告

SNS広告

単価:80円~1,000円/クリック

月間:20万円~30万円

成果報酬課金型 アフィリエイト広告 単価:任意で設定した成果報酬+手数料(成果報酬の30%)

月間:20万円~50万円

期間保証型 ディスプレイ広告

動画広告

100万円/月
動画視聴型 動画広告

SNS広告

単価:4円~7円/視聴

月間:100万円

エンゲージメント課金型 SNS広告 単価:40円~100円/エンゲージメント

月間:10万円~30万円

PV保証型 記事広告 100万円~200万円/1万PV
掲載保証型 記事広告 100万円/月
配信保証型 記事広告 想定PV数×20円〜200円

種類1.インプレッション課金型

インプレッション課金型は、広告が表示される回数に応じて課金される広告です。1回の表示ではなく、1,000回表示あたりで課金されます。

 具体的な広告媒体

インプレッション課金型が利用できる広告には、ディスプレイ広告やSNS広告があります。

 費用相場

1,000impあたり数十円~数百円、月間だと20万円~50万円程度が相場となります。

種類2.クリック課金型

クリック課金型は、広告がクリックされる毎に課金される広告です。

 具体的な広告媒体

クリック課金が利用できる広告には、リスティング広告やSNS広告があります。

 費用相場

1クリックあたり80円~1,000円、月間だと20万円~30万円程度が相場となります。

種類3.成果報酬型

成果報酬型は、発生した成果に応じて課金する方式で、成果が発生しない限り費用の支払いは不要です。

 具体的な広告媒体

成果報酬型が利用できる広告には、アフィリエイト広告があります。

 費用相場

アフィリエイト広告の費用は、広告主が任意で決める成果報酬、そして仲介するASPへ支払う手数料があります。手数料は任意で決めた成果報酬の30%程度となり、月間では20万円~50万円程度が相場となります。

種類4.期間保証型

期間保証型は、広告の掲載期間をあらかじめ決めて、その掲載期間に対して費用を支払います。

 具体的な広告媒体

期間保証型が利用できる広告には、ディスプレイ広告や動画広告があります。

 費用相場

月間100万円程度が相場となります。

種類5.動画視聴型

動画視聴型は、動画広告が視聴される回数に応じて課金される広告です。

 具体的な広告媒体

動画視聴型が利用できる広告には、動画広告やSNS広告があります。

 費用相場

1回の視聴あたり4円~7円、月間だと100万円程度が相場となります。

種類6.エンゲージメント課金型

エンゲージメント課金は、広告に対してユーザーが何らかのアクションを起こすことで課金となる方式です。

 具体的な広告媒体

エンゲージメント課金型が利用できる広告には、SNS広告があります。

 費用相場

1エンゲージメントあたり40円から100円、月間では10万円から30万円程度が相場となります。

種類7.PV保証型

PV保証型は、掲載した広告のPVが一定数保証される広告です。

 具体的な広告媒体

PV保証型が利用できる広告には、記事広告があります。

 費用相場

1万PVあたり100万円から200万円程度が相場となります。

種類8.掲載保証型

掲載保証型は、広告を掲載する枠を保証して、決まった期間掲載される広告です。

 具体的な広告媒体

掲載保証型が利用できる広告には、記事広告があります。

 費用相場

月間100万円程度が相場となります。

種類9.配信保証型

配信保証型は、広告ページをメールによって配信されることが保証された広告です。

 具体的な広告媒体

配信保証型が利用できる広告には、記事広告があります。

 費用相場

想定PV数×20円から200円程度が相場となります。

 

結局、WEB広告は費用対効果が高いの?メリット・デメリットを解説

結局、WEB広告は費用対効果が高いの?メリット・デメリットを解説

WEB広告のメリットとデメリットについて見ていきましょう。これまでさまざまなWEB広告の課金方式や費用相場について解説してきました。その中での比較はできますが、そもそもWEB広告自体の費用対効果はどうなのか、他の広告手法と比べて高いのかどうかといった点を詳しく解説していきます。

WEB広告の費用対効果が従来のマス媒体に比べ高いと言われる理由

WEB広告の費用対効果は、従来のマス媒体に比べて高いと言われています。その理由について見ていきましょう。

  1. さまざまな種類の広告から選べる
  2. インターネットに触れているすべての層にアプローチできる
  3. 成果が出てからしか費用が発生しない広告がある
  4. 低予算ですぐに始められ、リアルタイムに成果が確認できる
  5. ターゲットなど細かい設定の調整ができる

 理由1.さまざまな種類の広告から選べる

WEB広告は、すでに紹介したようにさまざまな種類の広告があり、その中から最適なものを選択できます。広告のターゲットや目的、予算などに合わせて選択できるので、費用対効果の高い運用を目指しやすいと言えます。

マス広告の場合は、媒体としては1つの選択肢しかないようなものなので、この点がWEB広告との大きな違いです。

 理由2.インターネットに触れているすべての層にアプローチできる

マス広告は、その媒体に触れていないユーザーにアプローチすることはできません。一方WEB広告も、インターネットユーザーにしかアプローチできません。ですが、一人一台スマートフォンを持っているような現代においては、インターネットユーザーは圧倒的な数となっています。

そのインターネットユーザーすべてにアプローチできるので、WEB広告の費用対効果は必然的に高くなるのです。

 理由3.成果が出てからしか費用が発生しない広告がある

費用対効果を重視した広告運用を行いたいと考えた場合、WEB広告にはアフィリエイト広告があります。アフィリエイト広告は、成果が発生した場合のみ費用を支払う形態なので、基本的に費用対効果が悪化することはありません。

このような運用方法は、マス広告では絶対に実現できない方法と言えるでしょう。

 理由4.低予算ですぐに始められ、リアルタイムに成果が確認できる

マス広告は、事前に高額な費用を支払って広告枠を確保します。一方WEB広告は、お試しで少額からの運用も可能です。しかも、成果は管理画面を通してリアルタイムで確認できます。

例えばテレビCMの場合、効果があったかどうかを計測することは非常に難しいので、効果を改善するのもハードルが高いと言えるでしょう。それに対しWEB広告は、クリック率の低下を察知した瞬間に広告文を修正して、効果を改善することが可能です。

このように、低予算で始められて成果をすぐに確認できるWEB広告は、費用対効果の可視化と改善がしやすい広告と言えます。

 理由5.ターゲットなど細かい設定の調整ができる

ターゲットなど細かい設定の調整ができるのが、WEB広告の大きな特徴のひとつでもあります。宣伝したい商品に興味を持ちそうなユーザーにだけ広告を配信すれば、無駄な広告費をかけずに商品の販売数を伸ばすことが可能です。

従来のマス広告として代表的なテレビCMでは、テレビ番組の視聴者層からある程度ユーザー層を特定できるものの、高い精度とは言えません。そのため、広告にまったく興味のないユーザーに対しても広告費を支払っていることとなり、費用対効果は決して高いとは言えないのです。

こんなところに注意!WEB広告を始める前に知っておくべきこと

WEB広告運用をはじめる前に知っておくべきことを、5つのポイントにまとめましたのでご覧下さい。

  1. インターネットを使わない層へは全くアプローチできない
  2. アップデートが多く、最新の情報を得るためには継続的な勉強が必要
  3. できることが多すぎて混乱してしまう
  4. ターゲティングが細かいため、検証に手間がかかる
  5. SNS広告などは炎上が広がりやすいリスクがある

 インターネットを使わない層へは全くアプローチできない

WEB広告は、インターネットを使わない層へのアプローチはできません。主に高齢者を対象とする広告の場合、WEB広告ではあまり効果が期待できない可能性があることを理解しておきましょう。

 アップデートが多く、最新の情報を得るためには継続的な勉強が必要

WEB広告業界は、アップデートが頻繁にあります。広告媒体の管理画面や広告の仕様の変更など、実務に直接影響のあるアップデートも日常茶飯事です。WEB広告を運用していくにあたっては、こうしたアップデートなどの情報にもしっかりとアンテナを張っておかなくてはなりませんので、実務以外の面でもリソースが必要となります。

 できることが多すぎて混乱してしまう

WEB広告にはたくさんの媒体があり、さらに媒体ごとに広告の種類が複数あります。それぞれアプローチできる面も違い、費用感も異なります。そのため、あらゆるユーザー層にアプローチできるのがメリットですが、選択肢が多いことで、何から手を付けてよいかわからなくなるといったデメリットもあります。

 ターゲティングが細かいため、検証に手間がかかる

WEB広告は細かくターゲティングが可能なので、ピンポイントでターゲットとなるユーザーへ訴求できます。このターゲティングが正確であれば、費用対効果の高い広告運用を実現できます。ただし、媒体や広告の種類選びと同様に、選択肢が多いため効果検証に時間を必要とします。

すべてのパターンを比較検証するとなれば、検証が完了するまでに膨大なコストとリソースを使用することとなります。

 SNS広告などは炎上が広がりやすいリスクがある

SNS広告の大きな特徴として、ユーザーによる拡散効果があります。ユーザーが広告を拡散してくれれば、広告費をかけずに大きな宣伝効果が期待できます。ただし、世間的に批判を受けるような広告を出稿して閉まった場合炎上するリスクがあるのもSNS広告です。

しかも炎上がユーザーによって拡散されてしまい、大きな損害を被るリスクがあることを理解しておきましょう。

 

WEB広告の費用対効果を検証する指標と検証するべき理由

WEB広告の費用対効果を検証する指標と、検証するべき理由を見ていきましょう。正しい指標を正しく検証することで、WEB広告の費用対効果は高まります。

WEB広告の費用対効果を表す一般的な指標は「ROAS」

WEB広告の費用対効果を表す指標には、「ROAS」が用いられます。ROASは「Return On Advertising Spend」の略で、広告費に対する売上を割合で表します。以下が、ROASの計算式です。

ROAS=売上÷広告費×100(%)

上記の計算式で算出されたROASの割合が高いほど、そのWEB広告の費用対効果が高いと言うことになります。ROASがWEB広告の費用対効果を表す指標に用いられる理由は、上記の計算式によって「広告費の回収率」が算出されるからです。

【参考】ROIとの違い

ROASは広告費に対する売上の割合を示していますが、ROIは広告費に対する利益の割合を示す指標です。

ROI=利益÷広告費×100(%)

ROIは上記の計算式で算出されますが、100%を切っていると利益が出ていないということになります。

【参考】CPAとの違い

CPAは1件のコンバージョン獲得にかかった費用を示す指標です。

CPA=広告費÷コンバージョン数

この場合、ROASのように売上は計算に含まれません。あくまでも1コンバージョン獲得に使った広告費だけを見る指標です。

WEB広告の費用対効果を確認するべき理由

WEB広告の費用対効果を確認するべき理由について見ていきましょう。なぜ費用対効果を確認するのか、その理由を3つにまとめました。

  1. マーケティング予算の振り分けを考えられる
  2. WEB広告の運用の改善ができる
  3. 効果の低い広告を停止できる

 理由1.マーケティング予算の振り分けを考えられる

費用対効果を確認することで、マーケティング予算の振り分けを考えられるようになります。WEB広告はひとつの媒体にこだわらず、複数の媒体を運用するケースも珍しくありません。

その場合、必ず媒体ごとの費用対効果に差が出てきます。限られた広告予算を各媒体に振り分ける場合、費用対効果の高い媒体に多く予算を割り振った方が、少ない予算で多くの利益を得られます。

 理由2.WEB広告の運用の改善ができる

WEB広告の費用対効果をチェックしていれば、運用の改善が可能です。まずそもそも費用対効果をチェックしていないと、現状を把握できませんので運用改善もできません。ですから、まずは費用対効果を必ず確認することです。

そして、費用対効果が悪化したり思わしくない数値があれば、なぜそうなっているかを探り、改善策を講じながら費用対効果が改善できているかを観察していきます。

 理由3.効果の低い広告を停止できる

費用対効果を確認していれば、効果の低い広告を停止することが可能です。企業の広告予算には限りがありますので、パフォーマンスの良い広告に注力していく必要があります。そこで、費用対効果を確認して効果が低い広告があれば停止して、その分の予算を効果の高い広告に配分します。

 

WEB広告の費用対効果を検証する7つのステップ

WEB広告の費用対効果を検証する7つのステップを解説します。WEB広告を運用しながら費用対効果を検証し、改善していくまでの流れを紹介しますので、こちらの内容を参考に検証を行ってみてください。

  1. 最終的な成果地点(求める効果が何か)を決める
  2. 成果地点に対して、広告の役割は何かを確認する
  3. 予算の目安を立てる
  4. ターゲットを決め、クリエイティブを用意する
  5. 実際に運用をしてみる
  6. 広告成果を確認し、当初の計画と比較する
  7. 運用の方向性を改善する

STEP1:最終的な成果地点(求める効果が何か)を決める

はじめに、WEB広告を運用するにあたっての最終的な成果地点を決めます。WEB広告の成果地点には「ブランドの認知度アップ」「商品/サービス理解の促進」「購買意欲の促進」などがあります。運用するWEB広告が求める効果が何れにあたるのか、まずは明確にしましょう。

STEP2:成果地点に対して、広告の役割は何かを確認する

成果地点を決めたら、次に広告の役割を確認しましょう。「ブランドの認知度アップ」であればインプレッション増加、「商品/サービス理解の促進」なら自社サイトのトラフィック増加、「購買意欲の促進」はコンバージョンやリード獲得など、成果地点に対しての広告の役割があります。

STEP3:予算の目安を立てる

広告の役割を決めたら次は予算の目安を立てます。求める成果とそれを達成するための広告の役割が明確になれば、ある程度広告予算の目安を立てられます。

STEP4:ターゲットを決め、クリエイティブを用意する

広告を配信するターゲットを決めます。リスティング広告の場合はキーワード選定、それ以外の広告の場合はユーザー属性などになります。そして、広告のクリエイティブを用意しましょう。

クリエイティブは広告の効果を左右する重要なポイントとなりますので、質の高いクリエイティブが求められます。

STEP5:実際に運用をしてみる

ターゲット、クリエイティブが準備できたら、実際にWEB広告を運用します。できれば、運用を開始する前にシミュレーションツールを利用して広告シミュレーションを作成しておくのがおすすめです。

シミュレーションを作成すれば、あらかじめWEB広告でどの程度の成果が得られるかの予測を立てることができるからです。

※参考:WEB広告のシミュレーションを手軽に実施できるツールについて詳しく解説した記事はこちら

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STEP6:広告成果を確認し、当初の計画と比較する

広告の運用データが取れたら、成果を確認しましょう。ここでは、運用前の計画と比較を行い、計画通りの効果を得られたかを確認します。思っていたような成果が得られなかった場合は、どこに問題があったのかを、シミュレーションと比較しながら探っていきます。

STEP7:運用の方向性を改善する

データの分析によって改善点を見つけられたら、運用に反映していきます。例えばCPAが高騰していると、ROASやROIも悪化していることが想定できます。この場合、CPCが高い・コンバージョン率が低いなどの原因が考えられますので、各指標をチェックしてみましょう。

その上で適切な改善を実施すれば、費用対効果を改善していけます。

 

より手軽に費用対効果の分析をするならば広告レポート自動化ツールの活用もオススメ

前章で解説した方法でも良いですが、工数をかけず手軽に費用対効果を分析する方法として、広告レポート自動化ツールの利用がおすすめです。ここからは、オススメの広告レポート自動化ツールと、ツールによって実現できることを解説します。

WEB広告の広告効果検証におすすめの「Databeat Explore」

Databeat Explore
WEB広告の効果検証におすすめなのが、Databeat Exploreです。WEB広告の効果検証を行うためには、運用した広告のデータをまとめる必要があります。しかし、この作業が意外と手間のかかるものなのです。

特に複数の広告媒体を利用しているシーンでは、すべての広告媒体の管理画面にアクセスし、必要なデータをダウンロードしてきて、それらをひとつのファイルにまとめるといった作業が発生します。

このような集計作業は、広告レポート自動化ツールで自動化してしまい、分析にできるだけ時間を費やすのがおすすめです。

Databeat Exploreで実現できる3つのこと

広告レポート自動化ツール「Databeat Explore」を導入すると実現できることを、3つ紹介します。

  1. 複数のWEB広告の運用データの収集から更新まで自動化
  2. 収集した広告データを基に見やすい広告レポートを自動作成
  3. BIツールを利用した広告分析にも対応可能

 1.複数のWEB広告の運用データの収集から更新まで自動化

Databeat Exploreは、複数のWEB広告の運用データの収集から更新まで自動化できます。毎日各媒体からデータを取り出す必要がなくなります。費用対効果の検証をする場合も、Databeat Exploreだけ開けばすべての広告データを閲覧できます。

 2.収集した広告データを基に見やすい広告レポートを自動作成

Databeat Exploreが自動で収集した広告データを基に、見やすい広告レポートを自動作成します。表やグラフを用いた見やすいレポートが自動で完成しますので、そのまま共有する、分析に利用するといったことも可能です。

 3.BIツールを利用した広告分析にも対応可能

Databeat Exploreは、BIツールを利用した広告分析にも対応可能です。Databeat Exploreのレポートを使った広告分析ももちろん可能ですが、使い慣れたBIツールで分析をしたいと言う場合は、Databeat ExploreからBIツールへデータを出力できます。

 

WEB広告の費用対効果を高める7つのコツは?

WEB広告の費用対効果を高める7つのコツは?

WEB広告の費用対効果を高めるコツを、7つ紹介します。

  1. 限界CPAを事前に把握する
  2. キーワード選定やターゲティングの精度を高める
  3. 広告の品質を上げる
  4. ランディングページの質を上げる
  5. フリークエンシー設定を利用する
  6. リターゲティング配信を行う
  7. マイクロコンバージョン設定を行う

POINT1.限界CPAを事前に把握する

WEB広告を運用する前に、限界CPAを把握しておきましょう。限界CPAとは、商品を販売した利益から原価などを引いた金額を指します。限界CPAがわかれば、WEB広告を運用している中で、どこまでCPAが許容できるかを理解して運用できます。

限界CPAを超えてしまうような場合は、赤字になるので一旦広告を停止するといった措置も可能です。

POINT2.キーワード選定やターゲティングの精度を高める

費用対効果を重視したWEB広告運用を目指す場合は、キーワード選定やターゲティングの精度がとても重要です。広告の配信先が正しくないと、どれだけクオリティの高い広告であっても、費用対効果は高くなりません。

広告のターゲットがどんなユーザーであるかをしっかりと考え、広告の設定を行いましょう。

POINT3.広告の品質を上げる

広告の品質を上げることは、広告コストの削減につながりますので、積極的に取り組みましょう。媒体によって広告の品質の基準は異なりますので、それぞれのポリシーなどをまずは確認しましょう。

その上で、広告の品質を上げていきます。広告の品質が高いと、競合よりも低い入札単価でも広告を上位に表示できるため、少ない費用で多くの成果が見込めるようになります。

POINT4.ランディングページの質を上げる

ランディングページの質も、WEB広告の費用対効果に影響を与えます。ランディングページの質が低いと、どれだけ広告からユーザーを流入させてもコンバージョンにつながらず、CPAが高騰してしまいます。

広告の品質も重要ですが、最終的にコンバージョンするかどうかはランディングページにかかっていますので、積極的にLPOに取り組むこともおすすめです。

POINT5.フリークエンシー設定を利用する

WEB広告は、基本的に複数回配信することでコンバージョンなどの効果につながります。しかし、広告の配信頻度が高すぎると、ユーザーが嫌悪感を抱いてしまう場合もあります。この場合、広告費が無駄になるだけでなく、商品や企業のイメージまで悪化してしまいますので、配信頻度の抑制が必要です。

フリークエンシーキャップを設定すれば、同じユーザーに対する広告の配信頻度をコントロールできますので、費用対効果の高い配信頻度に保つことが可能です。

POINT6.リターゲティング配信を行う

リターゲティング配信は、費用対効果の高い運用方法のひとつです。過去に自社サイトを訪問したことがあるユーザーに対して広告を配信します。すでに商品を知っているユーザー、購入を検討中のユーザーへ訴求できるため、通常の広告配信よりもコンバージョン率が高くなる傾向があります。

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POINT7.マイクロコンバージョン設定を行う

BtoB向け商材を取り扱っていたり、ランディングページのコンバージョンポイントが複数あるようなケースでは、マイクロコンバージョンの設定がおすすめです。各コンバージョンポイントにマイクロコンバージョンを設定することで、より細かくコンバージョンデータを蓄積できます。

蓄積したデータを基に、自動入札の最適化を行ったり、ユーザーの行動を把握してさらなるアプローチにつなげられます。

※参考:マイクロコンバージョンについて詳しく解説した記事はこちら
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費用対効果を最大化するならWEB広告に強みを持つ代理店利用もおすすめ!

費用対効果を最大化するならWEB広告に強みを持つ代理店利用もおすすめ!

費用対効果を最大化するなら、WEB広告に強みを持つ代理店の利用もおすすめです。まずは、なぜ代理店の利用がおすすめなのか、その理由について見ていきましょう。

WEB広告の運用を代理店に依頼する3つのメリット

代理店の利用がおすすめなのは、以下のようなメリットを得られるからです。

  1. WEB広告運用に必要なリソースを代理店が負担してくれる
  2. 運用経験豊富な代理店なら、最短で費用対効果を高めてくれる
  3. 複数の媒体を同時に運用することも可能

 WEB広告運用に必要なリソースを代理店が負担してくれる

代理店は、WEB広告運用に必要なリソースを負担してくれます。自社で運用する場合には、最低でも1名以上の担当者が必要となります。社内のりソースに余裕がない場合は、他の業務と兼任するケースも少なくありませんが、それでは十分なWEB広告運用は難しいでしょう。

 運用経験豊富な代理店なら、最短で費用対効果を高めてくれる

代理店はWEB広告の運用経験が豊富で、ノウハウも持っていますから、最短で費用対効果を高めてくれます。自社で運用した方がコストは抑えられますが、経験もノウハウもないまま運用しても、高い効果は期待できません。

 複数の媒体を同時に運用することも可能

代理店なら、複数の媒体を同時に運用することも可能です。代理店は広告運用を業務の一環としていますので、多数の広告運用を実行できる体制が整っています。しかし自社運用は、あくまでマーケティングの一環として広告運用業務があるので、複数の媒体で運用を行うためのリソースを確保することは簡単ではありません。

代理店の利用はこんな人に特におすすめ!

「広告運用のための十分なリソースを確保できない」「WEB広告に関する知識に長けている、経験豊富な人材がいない」といった場合は、代理店を利用するのがおすすめです。リソースの問題やノウハウがないままWEB広告を運用しても、費用対効果の高い運用を実現できるようになるまで、かなり時間がかかるでしょう。

それなら、一旦代理店に運用を依頼して、それから自社で運用するための準備を進めた方が、安定した利益を確保しつつ準備も進められます。

 

WEB広告の運用を代理店に依頼する際の費用

WEB広告の運用を代理店に依頼する場合、どのような費用がどの程度必要になるのか解説します。

広告代理店を利用してWEB広告を運用する場合の費用の構造

WEB広告の運用代行には、「手数料」がかかります。また、初回の依頼時に「初期費用」を支払うケースもあります。

広告代理店を利用してWEB広告を運用する場合の費用の相場

上記で解説した「手数料」は、代理店が料金体系を決めており、一般的には毎月使った広告費の20%程度を支払うのが相場です。また、初期費用は無料のケースもありますが、5万円程度が相場になります。

代理店を利用する場合に費用対効果を最大化するポイント

代理店利用時に費用対効果を最大化するポイントとしては、「手数料の安い代理店」に依頼することです。手数料の安い代理店を利用すると、当然コストを抑えられます。また、もうひとつの方法として、「運用スキルの高い代理店」に依頼する方法もあります。

運用スキルが高ければ、広告運用自体の費用対効果が高くなるため、代理店の手数料を含めて考えても、費用対効果を最大化できるのです。

 

費用を抑えたWEB広告運用が実現できるおすすめ代理店3選

費用を抑えたWEB広告運用が実現できる、オススメの代理店を3社紹介します。代理店利用を検討されている方は、こちらの情報を参考に代理店選びを行ってみてください。

株式会社リンクル

株式会社リンクル

引用元:株式会社リンクル

こんな方におすすめ!

  • Google・Yahoo!広告に強みを持つ代理店に依頼したい方

 株式会社リンクルの強み

株式会社リンクルは、WEB広告全般の運用代行が可能な代理店です。中でもGoogle広告とYahoo!広告は、認定代理店となっており高い運用スキルが期待できます。また、各業種や媒体ごとに専門の管理体制が整っているので、どのような広告でも費用対効果の高い運用を実現できます。

さらにクリエイティブ制作にも対応できるので、WEB広告運用を一貫して任せられる代理店です。

株式会社リンクルの概要

・料金体系:広告費の20%
・対応可能な媒体:Google広告/Yahoo!広告/YouTube広告/Facebook広告/Instagram広告/Twitter広告/アフィリエイト広告/アプリ広告/DSP広告
・会社名:株式会社リンクル
・本社所在地:東京都新宿区神楽坂2-17 中央ビル6F
・URL:https://rincrew.jp/

株式会社トーチライト

株式会社トーチライト

引用元:株式会社トーチライト

こんな方におすすめ!

  • SNS広告運用に強みを持つ代理店に依頼したい方

 株式会社トーチライトの強み

株式会社トーチライトは、SNS広告運用を一元管理する「Sherpa」や、Twitter広告キャンペーンツール「karabiner」などを開発する企業です。このようなプロダクト事業と平行して、SNS広告の運用も行っています。

また株式会社トーチライトはFacebook広告・Twitter広告・LINE広告でそれぞれ認定を受けており、SNS広告運用においては費用対効果の高い運用を実施できます。

株式会社トーチライトの概要

・料金体系:お問い合わせ
・対応可能な媒体:Facebook広告/Twitter広告/LINE広告
・会社名:株式会社トーチライト
・本社所在地:東京都渋谷区恵比寿4丁目20番3号 恵比寿ガーデンプレイスタワー33階
・URL:https://torchlight.co.jp/

株式会社グラッドキューブ

株式会社グラッドキューブ

引用元:株式会社グラッドキューブ

こんな方におすすめ!

  • クリエイティブ制作もまとめて依頼したい方

 株式会社グラッドキューブの強み

株式会社グラッドキューブは、あらゆる広告の運用スキルに強みを持つ代理店です。GoogleとYahoo!の認定を受けている代理店なので、リスティング広告やディスプレイ広告の運用におすすめです。

また、高い分析力も特徴で、成果の向上や費用対効果の改善にも強みがあります。さらにクリエイティブ制作では、バナーだけではなく動画クリエイティブの制作も依頼できるので、動画広告の制作から運用まですべてを依頼することも可能です。

株式会社グラッドキューブの概要

・料金体系:広告費の20%
・対応可能な媒体:Google広告/Yahoo!広告/Facebook広告/Instagram広告/Twitter広告/LINE広告/アプリ広告/DSP広告/動画広告
・会社名:株式会社グラッドキューブ
・本社所在地:大阪府大阪市中央区瓦町2-4-7 新瓦町ビル 8F
・URL:https://corp.glad-cube.com/

 

まとめ

WEB広告は、従来のマス広告などと比べて費用対効果の高い運用が実現できる手法です。選択肢が多いことや細かな設定が可能なことから、ターゲットに最適な形で訴求できるためです。ただし、費用対効果の高い運用を実現するためには、広告の分析や検証が欠かせません。

この目的や求める成果に対して、どのような運用が実施できたかを、事前のシミュレーションと比較して改善を重ねていく必要があります。広告レポート自動化ツールを活用すれば、手軽に運用データを取り纏められるので、自社でWEB広告を運用する場合にはおすすめのツールです。

もし、自社でWEB広告運用を行うリソースが確保できない、運用ノウハウがないといった場合には、WEB広告運用に強みを持つ代理店へ依頼することも可能です。代理店を利用する際は、手数料の設定がそれぞれ異なるので、料金体系や実績などを調査した上で選定しましょう。

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